今こそ知っておきたい　これからの賃金制度見直しのポイント

1.人事・賃金制度を取り巻く状況
(1)「格差社会」「氷河期世代」「正社員からパートへ」は誤解
(2)年功賃金、終身雇用は崩壊していない
(3)平成で最大の変化は企業間格差の拡大

2.賃金制度の基礎知識
(1)企業にとって有利な賃金制度とは
(2)他社はどのくらいの賃金を払っているか
(3)中小でももちろん可能、高賃金会社の作り方

3.賃金制度見直しのポイント
(1)なぜ、一度決めた賃金は下げられないのか
(2)成果主義は非情主義ではない
(3)中途採用社員の賃金は勤続年数よりも経験年数で

4.これからの賃金制度のあり方
(1)これからの賃金制度の鉄則
(2)自社に合った賃金表、賃金体系とは
(3)評価による賃金と賞与の決め方
(4)実は高くない、65歳定年実現のハードル

▲セミナーの様子

賃金制度は、従業員のモチベーションを高める上で重要な制度である一方、適切な制度を採用していないと、業務効率の低下や離職につながり、将来的には経営が立ち行かなくなる可能性もあります。
本セミナーでは、賃金コンサルタントとしてご活躍で、月刊『企業実務』では賞与相場、賃上げ相場の予測記事を長年にわたりご執筆いただいている、神田靖美先生を講師に迎え、時勢を踏まえた、自社に合った賃金制度のつくり方について、やさしく解説していただきました。

神田先生は賃金制度について、賃金の水準や手当、評価制度はそれぞれの会社に合ったものにする必要があるものの、賃金を決定する“しくみ”には、どの会社にも共通するポイントがあるとして、5つの“鉄則”を挙げられました。

そのうちのひとつが、「評価つき定期昇給がある」ことです。 これは、年に1~2回の定期的な昇給において、従業員の評価を昇給額に反映させるしくみを指すものです。セミナーでは、ただ単に評価を反映させるのではなく、従業員全体の賃金バランスや、会社の状況も考慮した適切な昇給額に調整するための算式を具体的に提示して、詳しく解説していただきました。
自社の制度と照らし合わせやすく、大変参考になったという声が多く聞かれました。

さらに神田先生は、「どんなに良い定期昇給のしくみを作っても、“特別昇給”や“昇格”、“昇進”がなくては制度としては足りません」と強調されました。
従業員の貢献度が最も大きく反映される特別昇給等の制度を設けることで、従業員のモチベーションアップにつながり、最終的にはそれが会社の利益を生むことになるためです。

セミナーではそのほかにも、「企業にとって有利な賃金制度とは」、「実は高くない、65歳定年実現のハードル」など、興味深いテーマを多数取り上げ、それぞれかみ砕いた言葉で解説いただきました。

自社の賃金制度を見直すためのヒントが詰まったセミナーの模様は、お手元のDVDまたは【セミナー動画配信】でご覧ください。

※新型コロナウイルス感染拡大防止のため、大幅に定員を絞って開催いたしました。

（DVD収録時間：2時間18分12秒）